本記事はGrafana Labs blog の記事を翻訳し転載しています

Trevor Jones

2025 年 6月 13 日 • 読了時間 7 分

Grafana Labs が最近実施したオブザーバビリティに関する小規模な調査の分析によると、日本の企業はコスト管理と複雑さの制限に重点を置いており、ちょうど良いタイミングでオブザーバビリティの導入を拡大する準備を進めているようです。

日本ではオブザーバビリティは発展途上の分野で、Grafana Labs が毎年行っている「オブザーバビリティ調査」を日本で実施するのは今回が初めてです。この調査は、日本の企業がどのようにオブザーバビリティを導入しているかをより深く理解し、その情報を国内で成長を続ける Grafana コミュニティと共有しようとする当社の取り組みの一環です。その過程で、日本のオブザーバビリティの現状に関するいくつかの興味深い状況が明らかになりました。

このブログ記事では、企業でのツールの選定方法、オープンソースと AI の重要性、そして成熟度を増す市場など、調査結果のハイライトをお伝えします。日本にお住まいで、自社の状況をアジアや世界の他の地域と比較することに関心がある方は、ぜひインタラクティブな Grafana ダッシュボードをご覧ください。ここで触れている統計情報の多くが可視化されています。

コストと使いやすさがツール選定の決め手に

コストは最重要視されており、回答者の 82% が新しいオブザーバビリティ ツールを選ぶ際の最も重要な基準の一つとして挙げています。グローバル調査では、アジアの回答者の 72%、全回答者の 74% がコストを最重要基準として挙げていることから、予算上の制約を重視する点で、日本は他の地域を上回っています。

このことは、オブザーバビリティに関する最大の懸念事項が「コスト」(48%) であり、次いで、「コストの予測と予算化が困難」(38%) であることに驚きはありません。日本の回答者は、アジアやグローバルの回答者よりも、これら両方の懸念を挙げる傾向が強いという結果でした。

同時に、使いやすさも優先しており、69% が最重要の選定基準として挙げています。これに対し、グローバル調査ではアジアの回答者はわずか 53%、全回答者では 57% でした。また、SN 比（Signal-to-Noise Ratio、信号対雑音比） (34%) や、ツールの設定と管理に伴う複雑さやオーバーヘッド (33%) を懸念する傾向についても、アジアの他の地域 (それぞれ 30%、31%) よりも強くなっています。

注記 : グローバル全体では、ノイズと複雑さに関する懸念はさらに高い (それぞれ 38%、39%) のですが、これはより深刻な技術的負債を示している可能性があります。詳細については、最後のセクションをご覧ください。

使いやすさも、オブザーバビリティのセットアップにおいては重要です。企業がSaaSに目を向けるのは、基盤となるインフラを管理するオーバーヘッドなしにオブザーバビリティのメリットを享受したい場合であり、日本の全回答者の半数 (50%) が何らかの形で SaaS を利用しています (「SaaS のみ」、「主に SaaS」、セルフマネージドと「ほぼ半々」)。これはグローバルでの利用率 (42%) を上回りますが、アジアの他の地域 (57%) には及んでいません。

大きな注目を集める OpenTelemetry

概して、オープンソースは日本のオブザーバビリティ導入の大部分を占めていますが、世界の他の地域ほど高くはありません。全回答者の 3 分の 2 (66%) がオブザーバビリティにオープンソース ライセンスを利用しています (「オープンソースのみ」、「主にオープンソース」、「商用ライセンスとほぼ半々」)。これは、アジアの他の地域 (71%) や世界全体 (76%) よりも低い値です。そして、新しいツールを選択する際にオープンソース技術を優先するかどうかについては、重要だと回答した割合 (34%) がグローバルの回答者 (41%) より低いものの、アジアの他の地域 (30%) よりは高くなっています。

日本の企業は OpenTelemetry の採用にも熱心です。OpenTelemetry は、テレメトリの収集、処理、配信のデファクト スタンダードとして急速に台頭しています。実際、全回答者の 75% が何らかの形で利用している (「調査中」、「PoC を構築中」、「本番環境で使用中」、「広範囲で使用中」、「全面的に使用中」) と回答しています。これはアジア (81%) およびグローバル (79%) の数値を下回っています。しかし、日本の企業は OpenTelemetry を「調査中」である割合がアジア (19%) やグローバル (18%) の回答者よりもはるかに高く (32%)、これは今後数年間の大きな成長の可能性を示唆しています。

Kubernetes モニタリングで名を馳せたもう一つの業界標準である Prometheus も人気が高く、80% が何らかの形で利用しています。日本の回答者の 50% が Prometheus を本番環境で利用している (「本番環境で使用中」、「広範囲で使用中」、「全面的に使用中」) のに対し、OpenTelemetry を本番環境で利用しているのは 22% でした。ただし、日本の回答者の Prometheus の全体的な利用率は、アジアやグローバルの回答者よりも低くなっています。

日本でのオブザーバビリティ導入はまだ初期段階 – 歓迎すべき状況

日本の調査回答者は、他の地域の回答者に比べて保有するオブザーバビリティ テクノロジーは多くありません。日本の企業の大多数 (52%) がオブザーバビリティ テクノロジーを 3 つ以下しか利用しておらず、これはアジア (41%) や世界 (32%) よりもはるかに高い割合です。

また、より高度なオブザーバビリティ運用で一般的に使用されるトレースやプロファイルを利用する傾向も低い状態です。

さらに、私たちが最も成熟してスケーラブルだと考えるオブザーバビリティへのアプローチ、「中央管理型チームがオブザーバビリティ プラットフォームを運営し、ベスト プラクティスとサポートを提供するものの、個々のサービスのオブザーバビリティは直接管理しない」という体制を採用する可能性がはるかに低いのです。日本の回答者でこの体制を採っていると答えたのはわずか 28% で、アジア全体 (39%)、グローバル (38%) と比較して低い数値となっています。

しかし、オブザーバビリティの導入をより慎重に進める姿勢には、希望の光があるかもしれません。というのも、オブザーバビリティは世界各地で主流となり、実践的なアプローチとして定着しつつあるからです。たとえば、日本の回答者は、マネジメント層にオブザーバビリティの価値を理解してもらうこと (17%) や、企業内で導入を進めること (18%) について、他の地域ほど深刻な懸念を抱いていません。

さらに、使用しているツールやデータ ソースが少ないことは、技術的負債が少ないということであり、これはツール選定時の優先事項にも表れています。自社で使用している他のツールとの相互運用性を優先する傾向は、他のアジア地域 (24%) や世界全体 (46%) に比べて、日本では 20% と低い結果となりました。また、オブザーバビリティに関する経験が少ないということは、社内に専門知識があるかどうかを気にする割合も少ないということです。実際、日本では「企業内の認知度や導入率」を挙げた回答者は 14% にとどまり、他のアジア地域 (29%) や世界全体 (31%) よりも低い数値となりました。

AI ウィッシュリスト

最近の成熟しつつあるオブザーバビリティ分野、あるいはテクノロジー全般について語るには、AI を避けることはできません。そこで私たちは、AIおよび機械学習 (ML) のウィッシュリストがあるとすれば、どの領域で最も有益かについて回答者に尋ねたところ、全回答者のうち半数以上が選んだ唯一の項目は、「メトリクスが通常のパターンから外れたとき、またはグループ内で異常値として検知されたときに通知される、トレーニングに基づくアラート」で、52% が選びました。それに続いたのは、「未使用または利用率の低いリソースやテレメトリの削減」 (44%) でした。

注記 : 日本で実施した今回の調査では、回答者は複数の項目を選択できましたが、グローバル調査では 1 つしか選べない形式でした。このため、両者を単純に比較することはできません。

しかし、日本市場では、AI の機能に対しては他の地域より慎重な姿勢が見られるようです。実際、「新しいオブザーバビリティ ツールを選定する際に AI 機能を重視する」と回答した人は、日本ではわずか 8% にとどまり、アジア地域 (28%)、グローバル全体 (19%) よりも明らかに低い結果でした。

調査について

この調査は、2025 年 2 月に東京で開催された「ObservabilityCON on the Road」にて実施しました。次のように、さまざまな属性を含む合計 108 名に参加いただきました。

• 役職 : 一般社員から経営層に至るまで、10 種類以上の役職に従事する回答者で構成されています。最も多かったのは、SRE(27%) および開発者 (28%) でした。
• 業種 ： 回答者は 15 の異なる業種に属しており、最大の割合を占めたのは「ソフトウェア テクノロジー業界」(39%) でした。
• 企業規模 ： 企業規模も多様で、最も多かったのは従業員数 101 〜 500 人の企業 (27%) と、5,000 人以上の大企業 (24%) でした。

当社の第 3 回年次オブザーバビリティ調査は、今回の調査と同じの多くの質問に加え、インシデント対応やオブザーバビリティの新たな分野に関する追加の質問を盛り込んで、グローバルで実施し、1,255 名の実務者から回答を得ることができました（うち 338 名はアジアからの回答）。詳細については、メイン レポート、インタラクティブなダッシュボード、および調査結果の詳細な分析をご覧ください。

原文：Observability trends in Japan: Insights from Grafana Labs’ latest survey